雪国に住む人間にとって冬の時期に避けては通れない面倒な作業といえば雪かきですよね。
「雪かき作業がしんどい」「駐車場などの除雪の負担から解放されたい」と考えている方はきっと多いはずです。
そしてそんな悩みを持っている方は誰しもが「融雪装置を家庭用に設置出来たら楽なのに・・・」と思ったことがあるはずです。
雪国では公道に当たり前のように設置されている融雪装置ですが一般家庭の雪かき対策用に設置した場合一体いくらくらいかかるものなのでしょうか？
気になったので調べてみました！
融雪装置を家庭用に設置した場合の相場費用はいくら？
融雪装置を家庭用に設置する場合のリフォーム相場費用は４５～９０万円ほどとなっています。（２０平米の土地に設置した場合）
この融雪装置ですが「熱源が何か？」によって主に以下の３タイプに分けられます。
そしてどのタイプの融雪装置を設置するかで費用が大きく変動するようです。
| 融雪装置の熱源タイプ | 相場費用（２０平米） |
| ボイラー式 | ６５～８５万円 |
| ヒートポンプ式 | ８５～９０万円 |
| 電熱線式 | ４０～６０万円 |
ではこれからそれぞれのタイプの融雪装置の特徴やメリット＆デメリットをまとめていきます！
ボイラー式融雪装置の特徴・メリット＆デメリットまとめ
ボイラー式融雪装置は専用ボイラーで加熱した不凍液(温水)を路面下のパイプに巡らせて融雪する仕組みです。
主な熱源は灯油とガス。
３タイプある融雪装置の中でもっとも融雪パワーが大きいというメリットがあります。
その反面定期的にボイラーの点検や不凍液の交換といったメンテナンス費用がかかるてんに加え石油の値段が高騰している時やプロパンガスでガス代が高い場合などにはそれなりに燃料費がかかってしまうという金銭面でのデメリットが挙げられます。
電気ヒートポンプ式融雪装置の特徴・メリット＆デメリットまとめ
電気ヒートポンプ式融雪装置空気熱や地中熱を利用して融雪する仕組みです。
具体的には➀空気や地中にある熱を冷媒に取り込み圧縮➁これにより増幅された熱エネルギーが不凍液を加熱⓷暖められた温水(不凍液)が融雪装置のパイプ内を循環し広範囲を融雪するといった流れです。
温水を使って融雪する点はボイラー式と同じですがこちらは熱源が電気です。
３タイプの中でもっとも設置費用が高額な電気ヒートポンプ式融雪装置ですがその最大のメリットは使用にあたり発生するコストがヒートポンプ内の圧縮機を動かす電気代のみでほぼ済むためランニングコストが他のタイプのものに比べて大幅に抑えられるというてんです。
また電気を熱源としているため環境にやさしいというのもポイントですね。
その一方でヒートポンプの寿命が比較的短いことや不凍液は定期的な交換が必要なことがデメリットとして挙げられます。
電熱線式式融雪装置の特徴・メリット＆デメリットまとめ
電熱線式式融雪装置は路面下に埋め込んだ電熱線を加熱することで融雪する仕組みです。
他の２タイプは温水を利用して融雪するのに対しこちらは直に路面を温める点が特徴です。
メリットとしては３タイプの中で設置費用が安いことに加え耐久年数が長い製品も多くボイラー点検や不凍液の交換といったメンテナンスを必要としないてんが挙げられます。
その一方で使用した分だけ電気代がかかるため他の２タイプと比較するとランニングコストは高くなる傾向にあります。
そのため敷設が広い面積に及ぶ場合や積雪量が多い場所ではデメリットが目立つためあまり利用されていないのが現状です。
融雪装置の家庭用設置リフォーム 補助制度はある？
さてここまで各タイプの融雪装置の特徴まとめとともに相場費用をみてきました！
ここで気になるのがこの融雪装置の家庭用設置リフォームに公的な補助制度はあるのかということ。
もし補助制度があればよりお得に設置が可能となります。
調べたところ自治体（札幌市や青森市など）によっては金融機関から貸付を受ける方のための融資制度を設けており条件が合えば融資を受ける際に「無利子」もしくは「一部の利子が免除」となるようです。
融雪装置設置リフォームを検討中の方はお住いの自治体に補助制度の有無を確認してみることを強くお勧めします。
「融雪装置を家庭用に設置した場合のリフォーム相場費用はどれくらいかかる？」まとめ
以上「融雪装置を家庭用に設置した場合のリフォーム相場費用はどれくらいかかる？」として一般家庭の雪かき対策用に融雪装置を設置した場合の相場費用についてまとめてみました！
面倒な雪かきをしなくてよいというメリットをもたらす融雪装置の家庭用設置リフォームは各タイプの融雪装置の特徴やメリット・デメリットを考慮しさらには建物や環境に適した設備を選ぶことがポイントです。
もし少しでも興味のある方は融雪対策に詳しい地元の施工業者に相談してみることを強くおすすめします。
きっと自治体の補助制度が通りやすいプランや使用環境に適した方法などを予算にも配慮しながら提案してくれることでしょう。
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